研修
2024年に公開されたサステナビリティ開示基準では取締役のサステナビリティに関する知識やその取得状況の開示が求められており、サステナビリティ担当者は常に最新動向を把握する必要があります。
「株主や投資家との対話の中で気候変動対応が話題に上がるもののよくわからない。」「気候変動対応といっても範囲が広すぎてインプットに時間が割けない」「財務と気候変動の関わりの具体的なイメージを持つことができない」といったお忙しい担当者/経営層の方々のお悩みを解決いたします。お客様のニーズに合わせて研修内容や実施方法をカスタマイズし、お客様のレベルに合わせた研修を実施します。
気候変動対応は有価証券報告書での開示、M&Aでの気候変動DDの実施等、年々デリケートな要素が増えています。お忙しい経営層の方々にまでお取組みに対する理解を深めていただくことで、株主とのコミュニケーションがより円滑になることはもちろん企業価値の向上に直結します。また担当者の方々には気候変動対応に関する最新動向の研修やフェーズに合わせたナレッジをご提供することで、情報収集の手間や難解な資料を読み解く工数を削減します。
お客様のご要望の詳細イメージをお伺いします。
お客様のご要望に合わせて研修資料等をご提示いたします。
研修資料等をベースに再度お客様のご要望をお伺いします。
研修後に受講者からあがったご質問等にお答えいたします。
東証プライム上場企業様を中心に、業種/規模幅広く90社以上を支援しております
これまでに支援した企業数
90社以上
※ 2024年2月現在
これまでのプロジェクト実施数
138件以上
※ 2024年2月現在
算定支援は毎年定額なのでしょうか？
いいえ、初年度支援にて自走化を含めたご支援を実施いたしますので、2年目以降は自走化が可能です。
支援内容はメニューの中からしか選べませんか？
いいえ、お客様の課題に併せて提案段階より各社様に併せた柔軟なサービスをご提供いたします。
コンサルティングはアドバイスがメインなのでしょうか？
いいえ、支援形態はハンズオンとアドバイザリーの2パターンでご用意しておりコンサルタントが手を動かしながら伴走するハンズオン支援もご好評いただいております。
温室効果ガス算定ではExcelでの算定でも問題ないのでしょうか？
はい、弊社ではGHGプロトコルを基本とした算定をExcelで行い、SBT認証、第三者保証、等を取得いただいております。また2023年好事例として金融庁より選定された実績もございます。