Last Updated on 2022年7月6日 by 西家 光一

日本の消費者の約6割が電動車の購入を検討 デロイトトーマツ調査

日本の消費者のうち約6割が、次の購入車として電動車を検討していることが3月3日発表のデロイトトーマツグループの調査で分かりました。ガソリン車を検討している人は約4割でした。

デロイトトーマツグループは2022年3月3日、自動車産業へ影響を与えうる、日本、アメリカ、ドイツ、インド、中国、韓国、東南アジアの7ヵ国・地域の消費者の意識調査をまとめ考察した「2022年グローバル自動車消費者意識調査」を発表しました。

ガソリン・ディーゼル車(ICE)、ハイブリッド車(HEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)、電気自動車(BEV)のうち、日本の消費者の39%がICE、37%がHEV、11%がPHEV、同じく11%がBEVを検討していることが分かりました。

ガソリン車(ICE)以外の選択肢(HEV、PHEV、BEV)は電動車に分類されます。電動車とは、バッテリーに蓄えた電気エネルギーを、動力の全てまたは一部として使用し走行する自動車を指します。

ガソリン車(ICE)に関しては、アメリカが最多で約69%、東南アジア*が約66%、中国とインドが約58%と続きました。

*東南アジアは、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナム。

【参考資料】

デロイトトーマツグループ(2022)「2022年グローバル自動車消費者意識調査」グローバル版:file:///Users/koichinishiya/Downloads/jp-aut-global-automotive-consumer-study-global.pdf 日本市場編:file:///Users/koichinishiya/Downloads/jp-aut-global-automotive-consumer-study-jp.pdf

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  • 西家 光一

    2021年9月入社。国際経営学修士。大学在学中より国際人権NGOにて「ビジネスと人権」や「気候変動と人権」領域の活動を経験。卒業後はインフラ系研究財団へ客員研究員として参画し、気候変動適応策に関する研究へ従事する。企業と気候変動問題の関わりに強い関心を寄せ、リクロマ株式会社へ参画。

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